サイバー攻撃は大企業が狙われると思われがちですが、昨今ではサイバー攻撃の標的は中小企業へとシフトしつつあり、規模の大小にかかわらずセキュリティ対策の必要性が高まっています。
近年被害が拡大しているサイバー攻撃のひとつがランサムウェアです。IPA*が発表している「情報セキュリティ10大脅威 2023」の組織編では「ランサムウェアによる被害」が1位にランクインしています。
以下表の脅威について、別記事『セキュリティ１０大脅威について』でも詳しく紹介しているためご参照ください。
*IPA（独立行政法人情報処理推進機構）出典 【情報セキュリティ10大脅威 2023】
本記事では、「ランサムウェア」の脅威とその対策を紹介しています。
ランサムウェアの侵入経路や被害の形は年々変化しており、手口の巧妙化にも対応するためにもランサムウェアに関する理解を深め、適切な対策をとることが大切です。
1. ランサムウェアとは
PCやスマホなどのデバイスを人質にとり、代わりに身代金を要求するマルウェア
ランサムウェアとは「Ransom（身代金）」と「Software（ソフトウェア）」を組み合わせた造語です。ウイルスに感染したパソコン等の端末やサーバ上のデータを暗号化し、使用できない状態にすることで、それらを復旧することと引き換えに身代金を要求するマルウェアです。
また、近年では感染した端末のデータを窃取した上で、窃取したデータの暴露を脅迫するケースが増加しています。
ランサムウェアの主な感染経路
- 「Webサイトからの感染」
偽サイトの閲覧や、不正広告の閲覧、ダウンロードしたファイルの開封によって感染します。偽サイトは、普段見慣れているサイトと見分けがつかないほどそっくりに作られており、画面構成やボタンの配置なども類似しています。
webサイトにアクセスする際に、アドレスにスペルミスや怪しい文字列が含まれていないか注意しましょう。
※怪しいと感じた場合には、ウイルスチェックサイトでウイルスサイトでないか確認することを推奨します。
- 「メールに記載されたリンクや添付ファイルからの感染」
メールに添付されたファイルやリンクにランサムウェアが仕込んであり、ウイルスを起動するように誘導され感染します。
関係者になりすまし、受信者が添付ファイルやURLを開くよう仕向けるため、開く前に怪しい点がないことを自身で確認しましょう。メールを介したウイルス感染についての解説は以下の記事からご覧いただけます。
- 「USBメモリなどからの感染」
USBメモリーなどの外部記憶デバイスに保存したファイルにウイルスが仕込まれており、ファイルを起動することで感染します。気が付かないうちにランサムウェアがデータに紛れ込み、組織全体で感染が拡大する可能性があります。
ランサムウェアによって暗号化されたファイルを元に戻すのは極めて困難な上、身代金を支払ってもファイルが元に戻る保証はありません。そのためランサムウェアへの対策を行い、感染を防ぐことが何よりも重要です。
2. ランサムウェアへの対策
不審なメールやURLは開かない
ランサムウェアの感染経路で多く見られるのは、メールやWebサイトを経由して感染するケースです。
サイバー攻撃の手法は近年高度化・巧妙化しており、ユーザーの心理的な弱点を狙う手法も頻繁に用いられています。
そこで、組織がセキュリティ対策を行うだけでなく、従業員一人一人のセキュリティに対する意識を高めることが重要です。
たとえば、「取引先からのメールであっても違和感がある場合は添付ファイルを開封しない」、「アクセスに誘導するURL付きメールを受信した場合、興味を引く内容であっても安易にURLをクリックしない」などの注意が必要になります。
OSを最新の状態にする
最も手軽におこなえる対策として、セキュリティパッチの更新が挙げられます。
OSやソフトウェアを最新のバージョンにアップデートすることで、ランサムウェアの感染リスクを下げることができます。
アップデートにはセキュリティの強化や既知の脆弱性の修正などが含まれており、ウイルス対策に有効です。
古いバージョンのOSやアプリケーションを使用している場合、脆弱性が残りランサムウェアに感染するリスクが高くなるため、常にOSやソフトウェアを最新の状態に保つことを推奨します。
機密データなどのバックアップ
ランサムウェアに感染すると、組織内のネットワークに接続された端末内のデータが暗号化され、情報にアクセスできなくなることもあります。被害を最小限に留めるためにも定期的にデータのバックアップを取得することを推奨します。
万が一にも攻撃者へデータが渡ってしまった場合も、データを暗号化していれば解読できず、悪用を防ぐことが可能です。
普段からデータや通信経路の暗号化、定期的なセキュリティチェック、従業員のIT教育など、組織のセキュリティ対策を高めることで大切な情報資産や組織を守ることに繋がります。